もしかしたら使えるかも？！浴室リフォームに使える補助金3つ。

高額になりやすい浴室リフォーム

浴室は服を脱いで使うため寒さを感じやすかったり、足元が濡れて滑ったり転んだりしやすく、ヒートショックや溺水など命に関わる事故が起こりやすい場所です。また、危険で使いにくい浴室は入浴拒否の原因となり、健康を損ねる原因になりかねません。
不満を解消し、安全で快適な浴室にするにはリフォームが最適ですが、浴室のリフォームは高額になりやすく、経済的な理由からリフォームを後回しにしがちです。
そこで今回は、浴室リフォームに使える補助金をご紹介します。

こどもみらい住宅支援事業

こどもみらい住宅支援事業は、子育てと2050年のカーボンニュートラル実現を支援する目的で国土交通省が運営している事業です。子育て世帯や若者夫婦世帯の住宅取得だけではなく、断熱や省エネ設備導入などのエコリフォーム、エコリフォームと同時に行うバリアフリーリフォームなども補助金の支給対象としています。
こどもみらい住宅支援事業者として登録している施工業者に依頼しなければならないという制限がありますが、リフォームの場合は年齢や世帯構成に制限がないため誰でも利用しやすくなっています。
浴室の断熱施工や高断熱浴槽・高効率給湯機・節湯水栓の設置、浴室のバリアフリー化が対象となっており、補助額はリフォーム工事内容によって異なります。

介護保険の補助金

介護保険の補助金は、支援や介護が必要な人が安全に生活できるようリフォームする際に利用できる補助金制度です。手すりの設置や段差解消、滑りにくい床材への変更などのバリアフリー化工事を対象としており、要支援1から2または要介護1から5の認定を受けていることが条件ですが、登録業者を利用しなければならないなどの制限はないため使用しやすい制度となっています。

地方自治体の補助金

岐阜県住宅リフォームローン利子補給制度や岐阜市の高齢者住宅改善促進助成制度、高山市の高齢者住宅バリアフリー改修助成補助金など、地方自治体が独自に行っている補助金や助成金制度も工事内容によっては利用可能です。
細かな条件は制度ごとに異なりますが、地方自治体の補助金制度は「市・県民税の滞納がないこと」「制度を利用する自治体に対象の住宅があり、居住していること」が条件となっていることが多く、そのほかに「制度を利用する自治体の施工業者に工事を依頼する」「自治体が指定する金融機関のローンを利用する」など、地域産業活性化も視野に置いた条件が定められていることがあります。

まとめ

浴室のリフォームに利用できる補助金制度は多く、利用条件や対象となる工事の内容などは制度によって異なります。そのため、補助金制度を利用する際は公式サイトなどで条件や内容、申請方法などを確認しておく必要があります。
また、リフォーム前に写真を撮影しておかねばならない、着工前に申請しておかねばならないなど、補助金を利用するにあたってリフォーム前にしておかねばならないことがあるケースも少なくないため、補助金を利用したい場合は事前に施工業者に相談しておきましょう。