お得にリフォームできるかも？住宅リフォームの補助金について
お得にリフォームができるリフォーム補助金について紹介します。
リフォーム補助金制度を利用する
近年、古い住宅を作り換えて住みやすい環境にするリフォームが人気を集めています。
しかし、リフォームの内容によっては多額の費用がかかるため、生活に不便を感じながらもそのまま我慢して過ごしている方も多いのではないでしょうか。
今回は、リフォーム費用負担を軽くしてくれる補助金制度について紹介します。
補助金を利用できるリフォーム
一口に「住宅リフォーム」といってもその内容や規模は様々で、浴槽を交換する程度の比較的簡単なものから、一部の壁を取り払って間取りを変更するといった難しいものまであります。
リフォーム補助金はすべてのリフォームに対して出るわけではなく、内容によって補助金が出る場合と出ない場合があります。
- その1 バリアフリーリフォーム
階段や浴室、トイレなどに手すりをつけたり、床の段差を解消する、開き戸を引き戸に変えるなど、住宅をバリアフリー化したり、介護に適した環境にするためのリフォーム工事には補助金制度があります。
補助金制度は各自治体の「高齢者住宅改修費支援制度」や「障害者住宅改造費助成制度」などのほか、介護保険による補助金制度もあります。
- その2 長期優良化リフォーム
家の耐震性や断熱性など、家の品質を向上させる工事を行うことで一般の住宅を「長期優良住宅」に変えるリフォームは、一定の要件を満たせば国土交通省の「長期優良住宅リフォーム推進事業」の補助金制度を利用可能です。
リフォーム終了後、住宅性能に対する評価が行われて基準に適合するかを検討し、適合していると判断された場合、補助金を受け取ることができます。
また、長期優良化リフォームには「評価基準型」「認定長期優良住宅型」「高度省エネルギー型」「提案型」の4つがあり、それぞれ支給要件や受け取ることができる補助金の上限が異なることが特徴です。
- その3 省エネリフォーム
太陽光発電システムの導入や断熱化、省エネ性能が高い給湯器の設置など、省エネに関するリフォームに対し補助金制度を設けている自治体も多数ありますので、お住まいの自治体にお問い合わせください。
- その4 耐震補強工事
耐震性の低い住宅を補強する耐震補強工事に対して補助金制度を設けている自治体がありますので、お住まいの自治体にお問い合わせください。
補助金の申請
補助金の申請は基本的に「工事を開始する前」に行います。年間を通して受け付けている制度があれば、受付期間が限られていたり、通年で受付しているものの応募数が上限に達した時点で終了したりする制度もあります。
自治体独自の補助金制度の場合、応募数の上限が決まっている場合が多いので、利用を希望するときは工事を契約する前に役所の窓口などで問い合わせておくとよいでしょう。
まとめ
補助金制度を利用すればリフォーム費用を大幅に減らすことができますが、利用するためには事前に「利用条件」「受け取ることができる補助金額」「申請の時期や方法」などを調べておく必要があります。
また、制度によっては着工前にリフォーム計画書を提出しなければならなかったり、着工後に住宅診断を受けなくてはならなかったりしますので、注意が必要です。
なお、自治体独自の補助金制度は年度が変わると制度自体がなくなってしまうこともありますので、リフォームを検討している場合は補助金制度を利用できるうちに工事をしておくとよいでしょう。