自由設計の購入で失敗しない、建てる前に知っておくべき3つのポイント

自由設計とは

新築の家を購入する場合、すでに建築済みの「建売住宅」を購入する方法と、自分で間取りなどを決めた「自由設計」や「注文住宅」で家を建てる方法があります。

自由設計と注文住宅は名前のイメージも似ているため混同されがちですが、注文住宅は法律の範囲内であれば間取りや仕様などがほとんど自由であるのに対し、自由設計は細々とした制限があるといった違いがあり、注文住宅の感覚で自由設計の家を購入して失敗したというケースも少なくありません。今回は、自由設計の購入で失敗しないために知っておくべきポイントをご紹介します。

建築業者を選べない

土地と住宅がセットで販売される場合、すでに家が建った状態で販売する「建売」と、家を建てるという条件で土地を販売する「売建」という方式があります。一般的に「自由設計」として売り出されるのはこの「売建」方式のことです。

通常、売建方式で販売されている土地はハウスメーカーや建築会社などが所有する土地で、そこに家を建てる場合、所有者であるハウスメーカーや建築会社を利用しなければならないというのが一般的です。このような土地を「建築条件付き土地」と呼びます。つまり、自由設計として売り出されている不動産の多くは売建方式の建築条件付き土地で、建築業者があらかじめ決められており、建築業者を変更することはできないということです。

大手ハウスメーカーや建築会社の自由設計でも、実際の施工は評判がよくない孫請け会社だったというケースもありますので、実際に施工するのはどこかを購入前に確認しておくとよいでしょう。

間取りや設備に制限がある

建築業者だけではなく大まかな間取りや仕様がある程度決まっていることもあります。どの程度決められているかは業者によって異なり、法的に問題のない範囲であればほとんど自由に間取りを決められる業者もあれば、間取りがあらかじめ決められており広さだけ変更できる業者、自由に決められるのは外壁や屋根の色程度という業者などもあります。

また、キッチンやトイレなどの設備は建築会社が取引きを行っているメーカーなどに制限されるため自由度がかなり低くなります。キッチン設備の開発などを行っているハウスメーカーなどの場合、導入できる設備はそのメーカーの設備に限定されることもあります。自由だと思っていたら思ったより自由ではなかったということも少なくないので注意が必要です。

購入を決める前に、間取りなどの自由度はどの程度あるのかを確認するとともに、導入したい設備がある場合は希望するメーカーの取り扱いがあるか確かめておきましょう。

建築期限が決まっている

建築条件付き土地は「決められた施工会社に依頼すること」と「その会社と一定期間内に請負契約を結ぶこと」が条件となっています。一定期間がどの程度かは土地などによって違いますが、一般的には三か月ほどとなっているため、間取りなどを検討する余裕がない事も少なくありません。十分に検討できないまま建築をはじめ失敗するケースも多いので注意が必要です。

まとめ

自由設計は一度契約すると契約解除が難しいため、購入する際はどのような条件が設定されているか、どのような業者かをあらかじめ調べておく必要があります。また、制限が多く間取りなどを検討できる期間も短いため、購入してから間取り検討するのではなく、あらかじめ間取りや設備を決めておいてから対応してくれる業者を選ぶようにすると失敗が少なく、満足度の高い家を建てられるでしょう。